2025年10月26日日曜日

漢字「禍と災」の考古学:人間は自ら作りだした桎梏から自らを解き放ち、真の人間を闘い取れるか

「禍と災」:人間は自ら縛る桎梏を解き放ち、真の人間を闘い取れるか


古代の「災」と現代の「災」はどう違うのか。

 現代の「災」は、カテゴリーにおいても、規模においても古代とは比較にならないほどの規模と深度を持っている。それに加え、お互い入り組んで相互に干渉しあう複雑なものとなっている。ここではまず現代の「災」の持つ特性を明らかにすることから作業を始めなければない。

 
AI による概要
   近年、地球規模で災害は増加傾向にあり、特に気候変動が主な原因の一つと考えられている。増加している災害としては、集中豪雨、巨大な台風、干ばつなどの異常気象が多く、これらは地球温暖化の影響を受けていると指摘されている。これらの災害は、甚大な経済的・人的被害を引き起こしており、持続可能な開発への大きな課題となっている。

     

導入

このページから分かること
過去の災害と現代社会の災害はどのように変化しているかを究明した
現代社会で、人間に降りかかる災害を細かく分析した 



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まえがき

本ブログの中で「漢字「災」に見る自然災害と壮絶な闘い! 今始めよう自然を破壊する手を止めて、自然修復のために個人でもできることから始めよう」と「漢字「禍」は、人為災害であるのに対し、「災」は、自然災害のこと。」の2回にわたって、「禍」、「災」について、それぞれの問題につき論究してきた。しかしその結果を鑑みるに特に近代においては、その両者の境界が曖昧になっているように思える。その理由は、人間の活動が大きくなりすぎ、自然界の領域まで影響を及ぼす事態になっていることに尽きる気がしている。したがってここでは、あえて両者を分けることなく現在人間が直面している問題を取り上げ一括して論じることとした。


漢字「禍&災」にみる古代の「災」

漢字「禍&災」の成立ちの解明

漢字「災」の4款
古代社会の中の洪水の災難を連想してみれば、この字の形はのこぎりの歯の形のような上下に奔騰する形だ。疑いもなく水害を指している。古代の人々は,水を最も恐れたのであろうか。少なくとも、地震を指し示している字は見当たらない。水害によって何もかも押し流されるのと比べると、地震の方が、後に何か残る可能性がある点で、凌ぎやすかったのかもしれない。




各種「災害」の漢字
漢字 各種の「災」
漢字「災」にもいろいろある。左のヒエログリフにも見る通り、その災害の原因により字も分けられているようだ。



  • まず流れがせき止められたことによる水害
  • 自然災害よりも戦争、暴動による災害「烖」
  • 大火による災害「災」
  • 神の廟が消失する「灾」



中国古代の3大土木事業

  • 万里の長城
  • 南北大運河
  • 都江堰 (とこうえん)

  • 万里の長城大運河の流れる揚州の風景
    中国3大土木事業「都江堰」」
    万里の長城

    大運河の揚州の風景秦の時代の大灌漑事業












    地球上の「災」は産業革命の100年で大きな画期をなす

    イギリスで産業革命が起こり、エネルギーの大量消費時代がはじまる。この時点までは、人間の自然に対する影響力はあまりにも小さく、人間がどのように行動しようが大自然に影響を及ぼすことはほとんどなかった。
    中国の古代の3大工事といわれる下記の大工事にしても、当時としては革命的な大工事であったが、それでもこの工事でもって、地殻変動が起こるとか、気象条件に変化が起こるというものでは決してなかった。ところが産業革命以降、それも特に20世紀に入って以降、工場の排気ガス、排水、自動車の排気ガスなどは炭酸額を大量にまき散らし、地球温暖化を招くなど今までは考えもしなかった様々な変動を地球環境にもたらしている。そして今や「禍」と「災」の境界は消滅してしまったのではないかという錯覚さえ覚える。


    現代の「災」の様相

    産業革命以降に発生した地球規模の災害
    産業革命以降に発生した地球規模の災害には、人類の活動が原因で発生した災害と、自然現象による甚大な災害がある。特に人為的災害は、産業活動の発展とともに規模が拡大する傾向にある。

     以下に、主な地球規模の災害をいくつか挙げます。

    気候変動とそれに伴う災害

    • 産業革命以降、化石燃料の大量消費によって、二酸化炭素(CO₂)などの温室効果ガスが大気中に大量に放出され、地球温暖化が進行した。これにより、異常気象や自然災害が激化している。
    • 熱波: 2023年のヨーロッパの熱波など、多くの場所で異常な高温が観測されており、多数の死者を出している。
    • 干ばつと洪水: 気温上昇は干ばつや水不足を招く一方、豪雨や洪水の頻度と強度も増加させている。洪水は1990年以降最も頻繁に発生している災害である。
    • サイクロン(ハリケーン、台風): 海面温度の上昇により、サイクロンの勢力が増し、より大きな被害をもたらすようになっている。
    • ボーラ・サイクロン(1970年): 死者数50万人に達したとされる、史上最悪のサイクロンの一つである。


    人為的要因による産業・環境災害

     人類の技術開発や産業活動の過程で、大規模な環境破壊や技術的事故が発生している。
    • タンカーの重油流出事故は、タンカーの座礁や船体破断が原因で発生します。
       代表的な事故として、1997年に日本海で起きた**「ナホトカ号」の重油流出事故
       2025年1月に北海道で起きた「さんわ丸」の座礁事故**などがあります。
       これらの事故では、重油が広範囲に流出し、沿岸地域の漁業や生態系に大きな被害を及ぼすことがあります。
    • ボパール化学工場事故(1984年): インドの農薬工場で有毒ガスが漏洩し、50万人以上が被災した世界最悪の産業災害である。
    • ディープウォーター・ホライズン原油流出事故(2010年): メキシコ湾で起きた原油流出事故で、広範な海洋汚染を引き起こした。


    原子力発電所事故による災害

     大規模な原子力発電所事故の主な事例として、1986年のチェルノブイリ事故と2011年の福島第一原発事故が知られている。これらの事故は、国際原子力事象評価尺度(INES)で最も深刻な「レベル7」と評価されている。
     これ以外に「レベル5」と評価されている1979年3月28日、アメリカ合衆国東北部ペンシルベニア州のスリーマイル島原子力発電所で発生した重大な原子力事故がある。
    主な大規模事故
      チェルノブイリ
      チェルノブイリ原発
      チェルノブイリ原子力発電所事故(1986年、旧ソ連)
      概要: 運転員が原子炉の安全システムを停止した状態で実験を行った結果、核暴走が発生。爆発により建屋が破壊され、大量の放射性物質が広範囲に飛散した。
      影響: 東ヨーロッパや北欧まで放射能汚染が広がり、事故処理にあたった作業員や周辺住民が被ばくした。






      福島第一原子力発電所事故(2011年、日本)

      爆発した福島原発3号機
      概要: 東日本大震災の巨大地震と津波により、全電源を喪失。原子炉の冷却機能が失われたことで、1~3号機で炉心溶融(メルトダウン)が発生し、水素爆発も起きた。
      影響: 大量の放射性物質が放出され、環境中への拡散や長期的な汚染をもたらした。周辺住民は避難を余儀なくされた。








       スリーマイル島原子力発電所事故(1979年、アメリカ)

      アメリカ・スリーマイル島
      アメリカスリーマイル島原発
      概要: ポンプの故障や、弁が開いたままになっているという運転員の誤認が重なり、炉心上部が露出し、炉心溶融が発生した。
      影響: 放射性希ガスや少量の放射性ヨウ素が環境中に放出されたが、チェルノブイリや福島第一原発の事故と比べて放出量は少なく、健康被害は確認されなかった。



      事故の影響と対策

      大規模な原子力事故は、以下のような深刻な影響をもたらしす。
      放射能汚染: 大量の放射性物質が放出され、大気、土壌、水系、生態系を汚染する。
      人体への影響: 放射線被ばくは、がんや白血病といった健康被害を引き起こすリスクを高めます。特に子どもは影響を受けやすいとされている。
      社会的な影響; 避難指示による生活環境の変化、風評被害、長期にわたる廃炉作業など、地域社会に大きな負担をかける。

      事故の教訓を受けて、原子力発電所の安全性向上のため、以下のような対策が進められている。
      • 多重防護: 事故が起こりにくいよう設計段階から安全性を高めるとともに、万一の事故時にも放射性物質の漏洩を防ぐ複数の設備を設ける。
      • 耐震・津波対策: 地震や津波に備えて、防潮堤の設置や電源設備の浸水防止策を強化。
      • テロ対策: 航空機衝突のようなテロリズムに備え、遠隔で原子炉を制御する「特定重大事故等対処施設」を整備。
      • 緊急時対応: 事故時の備えとして、安定ヨウ素剤の配布や避難計画の策定が行われる。


      自然災害

       人為的な影響だけでなく、産業革命以降も自然現象によって大規模な災害が発生している。
      • 東北地方太平洋沖地震と津波(2011年): 東日本を襲った地震と津波は、福島第一原発事故も引き起こし、甚大な被害をもたらした。
      • スマトラ島沖地震とインド洋津波(2004年): 広範囲の国々に壊滅的な被害を与え、20万人以上の犠牲者を出した。
      • 中国の長江洪水(1931年): 死者数400万人に上ると推定されており、史上最悪の自然災害の一つである。
      • ハイチ地震(2010年): マグニチュード7.0の地震が首都ポルトープランスを直撃し、推定25万人以上が死亡した。

      環境破壊

      産業革命以降、化石燃料の大量消費や工業化の進展により、大気汚染、水質汚濁、森林破壊、地球温暖化などの環境破壊が深刻化した。
        特に、石炭や石油などの燃焼に伴う二酸化炭素の排出、工場から排出される有害物質、そして大量生産・大量消費社会への移行が主な原因である。

         環境破壊の主な要因
         
      • 核実験による大気汚染
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      • 化石燃料の大量消費:石炭、石油、天然ガスなどの化石燃料を産業活動のエネルギー源として大量に消費したことで、大気中に大量の二酸化炭素や大気汚染物質が排出された。
      • 工業化の進展:工場からの排気ガスや廃水に含まれる重金属・有害化学物質が、水質汚濁や大気汚染を引き起こした。日本では、水俣病や四日市ぜんそくといった公害病が発生した。
      • 大量生産・大量消費社会:経済成長に伴い、大量生産・大量消費のライフスタイルが定着し、ごみの増大や資源の枯渇といった問題も引き起こされた。
      • 森林破壊:資源の採掘や、都市開発、農業の拡大のために、森林が大規模に伐採され、生物多様性の喪失や土地劣化を招いた。
          シベリアのツンドラ地域の開発により、大量のメタンガスの放出
          アマゾンの密林の開発、地下資源の乱開発
          インドネシアの熱帯雨林の開発と木材の乱開発
          中国・モンゴール草原の耕作化による砂漠化の進行
          アフリカの密林の開発による生態系の破壊
      • 地球規模の環境問題:上記のような要因が複合的に作用し、地球温暖化、オゾン層の破壊、酸性雨など、国境を越えた地球規模の環境問題に繋がった。


      農業・漁業・林業における環境破壊

       
      • 農業災害:農業災害とは、台風や豪雨、冷害などの自然災害、病害虫、鳥獣害、土壌汚染など、さまざまな要因によって農業生産に被害がもたらされることをいう。日本では、近年、地球温暖化の影響もあり、大規模な自然災害が頻発しており、農業分野でも被害が拡大する傾向にある。人為的なものとして、以下のようなものが考えられる。
         農用地の土壌汚染や農業用用排水の水質汚濁などがある。
         農業人口の減少など様々な要因により、農地が放置され、農作物の減少に歯止めがかからない
         肥料の過剰投与などで土地が疲弊している。
         農薬の散布などで、残留の王役が問題となっており、国民の健康被害が大きな問題となっている。
         
      • 漁業・海洋問題:漁業・海洋災害は、自然災害(津波、台風、地震など)と労働災害(漁船事故、海中転落、作業中の事故など)に大きく分けられる。これらは漁業の存続を脅かし、漁業従事者の生命・身体に危険を及ぼし、漁業資源や施設にも大きな被害をもたらす。ここでは主に人為的な災害に重点を置いて取り上げる
         漁業資源の乱獲により、生態系が大きく乱れる
         重油、タンカーからのオイル流出により、海洋汚染が甚だしくなり。海洋資源の一層の枯渇を招いている。
         地上の廃棄物や、ファインセラミックスが海洋に流出し、海洋汚染が著しい。
         地球温暖化などの影響により、海洋温度の上昇を招いて、海流に変化が生じ、生態系に乱れが生じている。

      • 林業:山林問題:世界各地で森林開発の名のもとに森林が大規模に伐採され、環境に大きな変化をもたらしている
          日本では、山林労働者の減少が続き、山林の維持が難しくなっている。
          ラワンなどの外国産の木材が流入して日本の森林資源を圧迫している
          台風・山崩れなど森林の維持管理が難しくなっている。
          樵などハンターが減少し、クマ、猪、鹿などが増え過ぎ、生態系のバランスが崩れ、山野の境界地などでの獣害が増えている。
          山林の後退などで、炭酸ガスの吸収能力が減少を招いている。


       

      災害が引き起こす健康破壊

       
        現代の災害は、複合的な要因によって人々の健康を深刻に破壊します。直接的な負傷だけでなく、避難生活による衛生環境の悪化や持病の悪化、長期にわたる精神的ストレス、そして気候変動による新たなリスクなどが顕在化している。
        身体的健康の破壊
      • 避難生活による健康問題
      • 感染症の蔓延: 避難所での集団生活は、インフルエンザや感染性胃腸炎といった感染症が広がりやすい環境です。衛生環境の悪化に加え、水不足による手洗いの不徹底などが原因となる。

        持病の悪化: 災害によるストレスや混乱で、慢性疾患(高血圧、糖尿病など)の管理ができなくなり、病状が悪化するリスクが高まる。
        生活不活発病: 避難所での運動不足は、高齢者を中心に生活機能の低下を引き起こす。
        災害関連死: 避難生活でのストレスや劣悪な環境が原因となり、心筋梗塞や脳卒中、エコノミークラス症候群などを発症して亡くなるケースが増加している。

         
      • 災害後の長期的健康被害
      • アスベスト被害: 阪神・淡路大震災や東日本大震災では、家屋の倒壊で飛散したアスベストが原因で、災害から数十年後に中皮腫や肺がんを発症する被害が起きている。
        環境汚染: 災害によって化学物質や放射性物質が放出される可能性があり、広範な健康リスクをもたらすことがある。

        精神的健康の破壊
      • 災害による心的外傷
      • 心的外傷後ストレス障害(PTSD): 災害のトラウマ体験は、不眠、不安、恐怖感、無気力感などの長期的な精神的苦痛を引き起こす。
        うつ病・不安障害: 災害による生活の激変や身近な人を亡くした悲しみから、うつ状態や不安障害に陥る人が多くなる。
        認知症の悪化: 環境の変化は、認知症のある高齢者にせん妄状態を引き起こすことがある。

      • 長期的な精神的ストレス
      • 喪失と悲嘆: 家族や友人を亡くした悲しみだけでなく、家や仕事を失ったことによる絶望感や喪失感が続くことがある。

        アルコール・薬物依存: 長期的なストレスに対処するため、アルコールや薬物に依存するケースが増加する傾向が見られる。

        現代特有のリスク

      • 気候変動による複合的リスク
        新たな感染症: 気候変動に伴う気温上昇で、蚊やダニが媒介するデング熱やマラリアといった感染症の分布が拡大している。
        熱中症の増加: 猛暑日が増えることで、災害時の復旧作業や避難生活における熱中症のリスクが高まります。


      • 医療提供体制の脆弱化
        医療崩壊: 大規模災害時には、医療機関の被災や交通途絶により医療サービスが停止し、多くの患者が医療を受けられなくなる危険があります。
        被災者と支援者のケア: 被災者だけでなく、不眠不休で働く支援者もメンタルヘルス不調に陥る可能性があり、ケア体制の確保が課題となっている。


      戦後冷戦下に行われた核実験

       第二次世界大戦後、核実験はアメリカ合衆国、ソビエト連邦(現ロシア)、イギリス、フランス、中国などの核保有国によって、冷戦期の核軍拡競争の一環として集中的に行われた。これらの実験は、大気中、水中、地下などさまざまな場所で行われ、放射能による健康被害や環境汚染などの深刻な影響をもたらした。

        主要な核実験
      • アメリカ
        クロスロード作戦(1946年):ビキニ環礁で実施された、戦後初の核実験シリーズです。海軍の艦艇に対する核兵器の効果を検証する目的で行われた。
        キャッスル作戦(1954年):ビキニ環礁で実施された、水爆実験シリーズです。特に「ブラボー」実験では、想定をはるかに超える威力の爆発が起こり、第五福竜丸が被ばくした。
        ネバダ核実験場:1951年に開設され、核兵器開発が本格化した。
      • ソビエト連邦
        1949年8月29日:カザフスタンのセミパラチンスク核実験場で初の核実験に成功し、アメリカに次ぐ2番目の核保有国となった。
        水爆開発:アメリカの核開発に対抗し、水爆開発を加速させた。
      • イギリス、フランス、中国
        イギリス:1952年以降に核実験を開始し、オーストラリアなどを利用して実施した。
        フランス:1960年に核実験を開始し、アルジェリアなどで実施した。
        中国:1964年に新疆ウイグル自治区のロプノールで初の核実験に成功し、アジア初の核保有国となった。

      • 核実験の影響と規制の動き
         
      • 放射能汚染と健康被害:大気圏核実験によって大量の放射性降下物(死の灰)が世界中に拡散し、被ばくした人々(ダウンウィンダー)にがんなどの健康被害を引き起こした。
      • 部分的核実験禁止条約(1963年):キューバ危機後、アメリカ、ソ連、イギリスの間で締結された。大気圏内、宇宙空間、水中での核実験が禁止されたが、地下核実験は引き続き行われた。
      •  
      • 包括的核実験禁止条約(CTBT)(1996年):あらゆる場所での核爆発を伴う核実験を禁止する条約である。多くの国が署名したが、発効には至っていない。


      • 現代の核実験
      • インドとパキスタン
      • 1998年に核実験を実施した。
      • 北朝鮮
      • 2006年以降、核実験を繰り返し実施しており、直近では2017年に行っている。

        地下核実験:現在は地下核実験が主流であり、国際的な監視体制が敷かれている。

         核実験は冷戦の象徴的な出来事であり、その遺産は今日まで、健康や環境への影響、そして核兵器廃絶に向けた国際的な課題として残り続けている。
        これらの災害の多くは複合的な要因で発生しており、人類の活動が引き起こす気候変動が、自然災害のリスクと規模をさらに増大させている。


  • まとめ

       地球上の生態系の頂点に立った人類の活動はますます暴走を重ね、地球資源を欲しい儘にし、人類のよって立つべき基盤である生態系そのものにまで手を付けつつある。そして、今や地球そのものまで破壊するかもしれない状況まで自らを追い込んでいる。
     まさに「業」の暴走であるが、この暴走に歯止めをかけ、業の桎梏から自らを開放する手立てはどこにあるのか。もはやそれほどの猶予は残されていない。しかし、人間一人一人が自分の頭で考え、行動を起こすことしかない。

     人間は今まで数万年に亘って、人間とは何か、人減を拘束するものからの解放を訴えて闘ってきた。そして人間はAIをいうものまで生み出した。今残されるのは。人間は「自らの存亡をかけて。このAIを味方につけ、桎梏から自らを解き放つ」ことである。自己矛盾に思える呼びかけかも知れないが、人間を真の人間するためにはこの方法しかないと考える。
      


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